しばらくの間、サブプライムローン問題が、アメリカ経済の低迷や低金利政策を継続させると考えますと、金利格差の拡大や円高ドル安基調が続くことになります。

一方で、低金利政策やドル安は、過剰流動性やドルからの資金シフトにつながりますから、今後も機会があるごとに、行き場のない巨額資金の商品市場への流入が期待されることになります。

なので、このケースの場合でしたら、10％程度の短期的な調整ですむのかもしれません。

また、ＢＲＩＣｓ諸国や新興工業国の経済拡大は、今後も機会があるごとに、世界的なインフレ懸念を助長させることになります。

こうなりますと、金価格がさらに高値を更新するのも時間の問題といえそうです。

20％〜30％程度の日柄整理や値幅調整とみる場合は、サブプライムローン問題が、世界的な景気後退やＢＲＩＣｓ諸国や新興工業国を巻き込む世界同時不況の様相を呈すると考えるケースです。

この場合は、商品市場の商品価格は大幅な下落を余儀なくされるでしょう。

なので、今回の調整局面を本格調整と仮定するのであれば、調整は一時的なものではなく、一定の日が値幅調整や日柄整理が必要になります。

具体的には、1トロイオンス＝1033ドルの史上最高値から20〜30％の下落や、半年〜1年程度に及ぶ日柄整理も考えられます。

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